学校向けのシステム

多くの企業がICTを導入して、業務の効率化を図っています。今や、インターネット、コンピューターなくして業務がなりたたないほどですよね。どの企業でも行う共通の業務があれば、業種個別の業務があり、さまざまなシステムがパッケージとなって販売されています。これは、学校の業務においても同様です。
校務や学事、入試、グループウェアといったところが学校向けのシステムとなりますが、私学であれば、教職員の給与であったり、会計なども使用できるので、このあたりは学校法人といえど、一般の企業と同様のシステムが使用可能となります。最近では、入試においてWEB出願と呼ばれるインターネットで出願をするシステムを導入する学校も増えてきているようです。

学校向けのシステムを開発する企業

システム開発を行っているIT企業であれば、学校向けのシステムを開発するのは難しいことではありません。しかし、一から設計、開発をするとなると、かなりの費用がかかってしまうので、学校向けのシステムを開発する学映システム等のIT企業は自社パッケージを開発しており、それをカスタマイズして導入するケースがほとんどです。
最近では、授業においてもICT化を行う学校も増えてきています。まだ、それほど多くはありませんが、新しい学習指導要領が2020年度から施行されることからICT化も必要になってくるようです。
新しい学習指導要領では、プログラミングに関する授業が行われ、それが必修となっているのです。当然ながら、授業でタブレット等の端末を使用することになり、その端末にはアプリケーションやソフトウエアが必要になります。

学映システムの提供するソリューション

佐賀県に本社のある学映システムでは、教育に関するICTのソリューションとして、さまざまなものを提供しています。端末やタブレットといったハードウエアもそうですが、ソフトウエアもさまざまです。PC教室、電子黒板システム、授業支援システム、他にもさまざまなものがあり、授業にICTを活用できるようになっています。
これらのソフトウエアは導入するだけでなく、その後のサポートも重要になります。もちろん、導入時に自校に合わせてカスタマイズを行うこともあるでしょう。また、円滑なシステムの運営には、教職員に対しての研修なども必要になりそうです。これらを全て含めてトータルでソリューションとして提供されているようです。
学映システムの場合、本社は佐賀、営業所は佐賀、福岡、出張所は沖縄にあるのですが、遠隔サポートが可能であるため、営業所が近くになくてもサポートを受けることは可能なようです。打ち合わせや研修などは少し大変ですが、運用に関しては営業所等から離れている学校でも問題はなさそうです。